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202105/08

【警戒せよ!生死を分ける地震の基礎知識】地磁気が異常に少ない「南大西洋異常帯」拡大の謎 原始惑星「テイア」の名残など諸説も

アポロ計画に参加した宇宙飛行士も多くのリスクをともなったようだ(NASA提供)
アポロ計画に参加した宇宙飛行士も多くのリスクをともなったようだ(NASA提供)

 地球はひとつの大きな磁石だ。それも、ただの磁石ではなくて電磁石である。普通の電磁石は、巻いた電線の中に電気を流して磁石にする。だが地球では、溶けた鉄の球の中で強い電気が流れて電磁石になっている。

 この溶けた球は地表から2900キロメートル下にある。地球の半径は約6400キロメートルあるから、この球は半径で約3500キロメートル、月の倍もある大きなものだ。

 しかし、なぜ、液体の球の中で流れる電流が電磁石を作っているのかというメカニズムは、まだナゾなのだ。

 オリエンテーリングや山歩きで磁気コンパスが使えたり、オーロラの美しさを楽しめるのも、地球の磁石のおかげだ。

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202105/07

全国各地で相次ぐ不気味な地震、来たるべき“南海トラフの先駆け”の可能性 地震学者・島村英紀特任教授が指摘

防衛策は徹底した備えしかない
防衛策は徹底した備えしかない

 東日本大震災から10年。節目の年に、全国各地で不気味な地震が相次いでいる。熱しやすく冷めやすい日本人への警告のようだが、実はこれ、警告以上の何物でもないかもしれない。本紙で「警戒せよ!生死を分ける地震の基礎知識」(木曜)を連載する武蔵野学院大の島村英紀特任教授(地震学)は、来たるべき大地震の前触れである可能性を指摘するのだ。

 日本では南海トラフ地震や首都直下型地震だけを注意していればいいものではない。それらはいずれは起きる。しかしその前に日本のどこかで内陸直下型地震が起きるかもしれないのだ。

 あしき前例がある。「東海地震」と、地震予知ができるという「大震法(大規模地震対策特別措置法)」がセットになり、「大きな地震の前には政府から何かの警告が出るだろう」という考えが一般に行き渡っていた時代があった。

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202104/17

【警戒せよ!生死を分ける地震の基礎知識】噴火の脅威は首都圏も襲う!? 被害範囲が広がった「富士山噴火ハザードマップ」、17年ぶり改訂

富士山と富士吉田市街。噴火の脅威は首都圏も襲うかもしれない
富士山と富士吉田市街。噴火の脅威は首都圏も襲うかもしれない

 富士山噴火ハザードマップが17年ぶりに改訂された。被害範囲が広がったのだ。

 たとえば、溶岩流が到達する可能性がある自治体は、従来は2県だったのに、いままでは入っていなかった神奈川を含む3県の市町村に拡大された。また、山梨・富士吉田市の市街地への溶岩流の到達時間は約2時間と、従来版から約10時間も早まった。

 もともと、富士山のハザードマップは2004年に作ったものだ。2000年から富士山直下の深さ10~20キロメートルで起きる低周波地震が増え、緊張が高まったことを受けて作られた。低周波地震はマグマの動きを示すと考えられているものだ。

 このときは富士山は噴火せず、ほかに異常現象もないままで収まった。

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202103/28
Koichi Kamoshida/Hulton Archive/Getty Images

 阪神・淡路大震災から20年の今年2015年は、地震予知計画開始から半世紀の節目でもある。

「できもしない地震予知」

 「日本の地震予知計画は1965年から始まった。これまでの予算は1000億円を超えた。現在約500人のスタッフがいる」しかし、「成果はなかった」。にもかかわらず、「予知推進派は、予算獲得の方便として利用し、特定の研究者による談合で研究費を配分し、従来通りの研究を続けようとしている」「できもしない地震予知に取り組むよりも基礎研究と防災対策を充実させた方がよい」「国民に非現実的な期待を抱かせるのは許されない」。

 以上は、阪神・淡路大震災が起こる約3ヶ月前の1994年10月23日付け毎日新聞の1ページ分を使った「日曜論争」という大きな記事で、当時、東京大学理学部助教授だったロバート・ゲラ-氏が主張していた内容の抜粋だ。

 この記事は、1994年10月4日に、釧路市などを中心に大きな被害をもたらした北海道東方沖地震を受けたものだった。この論争のもう一方の、地震予知研究の推進側の研究者は、「まずは、最も喫緊の課題である東海地震の予知に取り組むことが重要」という旨の主張を展開し譲らなかった。

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202103/28

政府公表「30年以内に震度6弱以上」の確率 さいたま市60%上昇、横浜市は38%低下 全国地震動予測地図2020年版

 政府の地震調査委員会(委員長・平田直東京大名誉教授)は26日、全国地震動予測地図2020年版を公表した。前回まで除外していた東日本大震災(11年)の余震を考慮した影響で、太平洋側の東北地方では強い揺れに襲われる確率が軒並み増加。福島市役所の所在地では「30年以内に震度6弱以上」の確率が前回18年版を2・2ポイント上回る9・3%だった。

 大震災から10年が過ぎた東北をはじめ、日本列島が全体的に大地震の危険が高いことを示す結果。平田氏は「改めて地震に備えてほしい」と呼び掛けた。詳細は防災科学技術研究所のウェブサイト「地震ハザードステーション」で公開する。

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202103/27

【警戒せよ!生死を分ける地震の基礎知識】最短12分で津波到達「日向灘地震」の恐怖 今後30年以内に70~80%の確率で発生の可能性

北海道南西沖地震の津波で押し潰された奥尻島青苗地区の住宅=1993年7月
北海道南西沖地震の津波で押し潰された奥尻島青苗地区の住宅=1993年7月

 3月20日午後6時過ぎに宮城県沖で最大震度5強(マグニチュード=M=6・9を観測する地震が起きた。一部地域で一時、津波注意報が出た。

 津波は海底で地震断層が上にある海水を動かすことで生まれる。地震断層とは震源のことだ。地震断層が陸の下にあったり、海底でも地震断層が深いときには津波は出ない。

 東日本大震災では地震断層がごく浅くて、しかも大きかったので、大津波に襲われた。地震断層の動きも、最大の津波を発生する向きだった。

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202103/17
東日本大震災から10年経った宮城県石巻市(ZUMA Press/aflo)

 東日本大震災から10年たったということで、新聞各紙が復興政策の反省を特集している。共通しているのは、土地を切り崩して高台を作り、そこに被災者を住まわせるという高台移転は、お金と時間がかかって失敗だった、人々は高台の地域には戻らず、せっかく造った高台の住宅地が埋まっていない、人口が減少して半分も埋まっていない地域があり、旧市街地からガス、上下水道などのインフラが延びたことで維持費もかかり、地域の財政を圧迫している、ということなどだろう(「地域再生、ばらまき限界 復興「哲学変える必要あった」」日本経済新聞2021年3月9日、「維持費急増 悩む自治体…被災地インフラ」読売新聞2021年3月11日など)。

 報道機関はこれらのことを予想できなかったことのように書いているが、そうではない。身の丈に合わない過大な復興よりも既存市街地を利用することで早期に復興できることは、都市計画家、東日本大震災復興構想会議専門委員でもあった西郷真理子氏が最初に指摘したことであり、復興の壮大な無駄遣いは本誌が繰り返し批判してきたことである。

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202103/16

【防潮堤のない町 女川復興物語】(7)これからも海と生きていくために

女川(7)メーン(女川港のカモメ)
女川港で翼を休めるカモメたち。女川の人々は、海とともに生きる復興まちづくりを選んだ=2012年12月、宮城県女川町(鈴木健児撮影)
 ◇元東京都江戸川区土木部長・土屋信行さん
 風光明媚(めいび)な三陸沿岸はいま、コンクリートの防潮堤で覆われつつあります。つくった人たちも忸怩(じくじ)たる思いがあるでしょうが、仕方ないといえば仕方ない。残念といえば残念です。
 東日本大震災では、二度と命を失ったり財産を失ったりするような土地の使い方は避けましょうと、被災地エリアを防潮堤で囲った上で、内側を非居住エリアにしました。それは人々が住む上で、何か海を疎遠にしてしまいました。
 海から遠ざけられてしまった結果、逆に海の怖さを縁遠いものにしてしまうし、海の恵みも、景観という気持ちのいい場所も失ってしまっています。私たちはもう一歩、防潮堤のつくり方やどこへ配置するかといったことを考えるべきではなかったでしょうか。
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202103/16

揺れ続ける日本列島、東北に続き和歌山・熊本も 「南海トラフ巨大地震」のきっかけになる恐れ、30年以内の発生確率70~80%

2月13日に東北地方を襲った揺れでは各地で土砂崩れなどが起きた(共同)
2月13日に東北地方を襲った揺れでは各地で土砂崩れなどが起きた(共同)

 和歌山県北部で15日午前0時26分ごろ、震度5弱の地震があった。14日には熊本県で最大震度4の地震も観測。こうした内陸型の地震は南海トラフ巨大地震のきっかけになる恐れもあると専門家は指摘する。発生から10年の東日本大震災でも大きな余震が断続的に発生するなど、地震列島の鳴動が続いている。

 和歌山県の地震は、震源の深さが約10キロ。地震の規模はマグニチュード(M)4・6と推定される。震度5弱を観測した和歌山県湯浅町の県警湯浅署員は「縦揺れが『ドン』と短く、大きく揺れた」と話した。和歌山市内でも震度2が観測された。

 14日に発生した熊本の地震も、震源の深さは約10キロと浅く、地震の規模はM4・4と推定される。熊本市南区や宇土市内などで震度4を記録した。


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▶何もしない政府に国会議員達たち・・・・・・


第3回 国土強靭化は道路だけじゃない!恐ろしく脆弱な国、日本【CGS 藤井聡 強い日本をつくろう!】













【Front Japan 桜】東日本大震災から10年、国土強靭化、未だなされず / 止まらぬ貧困~なぜファミマが高利貸しに[桜R3/3/12]






202103/15

【防潮堤のない町 女川復興物語】(6)とことん議論 住民が一番頑張った

女川(6)メーン(女川大好き)
震災から1年の春、町立病院わきの斜面でシバザクラが満開を迎えていた=2012年4月、宮城県女川町(鈴木健児撮影)
 ◇元東京都江戸川区土木部長・土屋信行さん
 公共工事は、人にいやがられる仕事です。私も東京都で長く土地区画整理事業をやりましたが、最初は住民から怒声と灰皿が飛んできます。
 「おれたちの生活のこと、何をわかってるんだ!」
 そういう仕事です。まずは、反対から始まるのです。
 でも、10年、15年とかかる事業のうちに、最後はお互いに抱き合って感謝されるようになります。娘さんの結婚式に呼んでくれた方もいます。

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